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DAIDO CDL GROUP 環境商材

スマートになるECO・環境・プログラム

大同産業の環境商材

Green Power Product Wanted!

風力や太陽光などの自然エネルギーから発電された電気は、火力や原子力といった従来のエネルギーから発電された電気と違い、テレビやエアコンを動かす「エネルギーとしての価値」の他に、地球環境や私たちの未来をより良くするといった「エコ価値」を持っていると考えられます。

以下、リスト項目をクリックして詳細をご覧ください。

環境への取組みはビジネスの本業から見直す

「モノを売る会社からソリューション・サービスを売る会社へ」

(1)お客様のために進化する
(2)お客様の成功のお手伝い
(3)お客様のニーズを具現化する
環境 ロボット 新素材(化学・バイオ・ナノ)ものづくり価値提供
環境と経済の好循環

製品ではなく機能販売

重要なのは、製品機能を売ること
企業や家庭の消費者は、洗濯機の代わりにクリーニングのサービスを、複写機ではなくコピーのサービスを、自動車より移動のサービスを買っても良いことになる。製品を購入し、所有していた消費者が「製品の機能を提供するサービスを利用する行動に転換することでグリーン経済が生み出される可能性があるという。企業側からみれば、製品を販売するビジネスから、製品機狽フサービスを提供するビジネスに事業転換

安心サービス

顧客企業は初期コスト、廃棄物処理などにかかわるライフサイクルコストなどが削減できるため、顧客企業の競争力に資するイノベーションであり、また、廃棄物管理が効率的になされるため、環境負荷低減にも貢献するイノベーションでもある。

環境配慮への意識・ニーズの高揚

日本の製造企業は、優れた製品を販売することで企業の競争優位を確立してきた。しかし、近年では、高度な技術のみでは、その競争優位が維持できないという指摘もなされている。そのため、新しいビジネスモデルの創出が求められている。一方で、日本企業は製造技術分野で不断の努力を続けて、環境対応を行ってきたが、それも限界に近づいている。両者の課題を解決する鍵の一つが、ビジネスモデルの変革ではないだろうか。
従来、日本企業の環境対応というとコスト負担だけで、利益に繋がらないと考えられてきた。しかし、今後は、本業を見直し、環境対応のビジネスモデルが競争優位の重要な源泉の一つとして捉えることが必要だと考えられる。

環境ルネサンス

都会を冷やせ
酷暑の校庭・こもる子供
毎夏、体温を超えるほどの熱波に襲われる
外で遊ばなくなってしまっては本末転倒
壁面緑化や風通しの工夫
体温調節が大人のようにできない子供を都市の酷暑から守る
校庭を芝生化する遠大な計画
効果は実証済み。
芝生は地表で8.3度も低かった。子供の背くらいの地点の気温も、1.6度低かった。
問題は費用と管理の難しさ 夏に芝生が枯れ 都市全体で緑を回復していくことが大事

産廃不法投棄 年間8000億円市場

 近年、産業廃棄物の不法投棄の問題が深刻化している。
 警察庁によると、不法投棄の検挙事件数は増加傾向にあり、05年は797件と00年の388件から2.1倍に増えた。検挙件数の増加は、警察による取り締まり強化が影響していると考えられるが、根っこには不法投棄が高水準で推移していることがある。
 環境省の調査では、全国で年平均40万トン程度の不法投棄が発見されている。もちろんこれらは氷山の一角に過ぎない。都道府県別にみると、05年度、不法投棄量が最も多かったのは岐阜、次いで千葉、愛媛、茨城となっている。
 不法投棄業者のおおくは、人里離れた山林にゴミを捨てていく。
 その手口は年々悪質・巧妙化しており、深夜にこっそり10トンダンプ数十台でやって来て、数百トンものゴミの山を築いたり、投棄した後に土をかぶせて証拠隠滅を図る。暴力団などの闇勢力が関与し、上前をはねているケースも多く、産廃の不法投棄が闇勢力の利権の温床となっている。
 不法投棄ビジネス蔓延の裏には、最終処分場の不足という国家的な問題がある。現在のペースだと、最終処分場は3.9年で満杯になるのだ。
 現在、産業廃棄物のうち、約4000万トンが不法処理されているとみられる。処理単価を1トンあたり2万円と想定すれば、産廃の不法投棄マーケットは年間8000億円にも達する計画だ。

地球って、水の星なんだ。

この星は、水でできている。
海は生命を生み、雨は森を育み、川は文明をつくった。
国境も時代も超えて、人も自然も、すべては水とともに暮らしている。
百年後も、千年後も、青く輝く星であるために。
世界で、そして日本で。いまDAC・CDLグループにできること。

1.空と太陽のもとで。

(1)環境マネジメント「CDLシステム」
独自の環境マネジメントシステムで、水、エネルギー、廃棄物における環境負荷低減のための管理・改善を行う。
(2)温室効果ガス削減
2010年までに全事業プロセスのCO2排出量の18.7%削減(2004年比)を目指す。省エネ型環境製品の開発や工場でのエネルギー転換などを推進。
(3)容器の3Rを追求
軽量化、ラベルのはがしやすさなど容器の環境負荷を削減。再生ペット素材のユニフォームを採用するなど容器のリサイクルも促進。

2.森や山のまわりで。

(1)「森は海の恋人に学ぼう」プロジェクト
子どもたちといっしょに森と海とのふれあい、「森は海の恋人」を守る活動を展開。環境NPO団体の協力のもと「環境フォーラム」を開催。
(2) “森と海に学ぼう”
工場や事業所周辺の環境資源保護活動に参加。植林活動を行うなど、子どもたちと自然の大切さを学ぶ活動を地域と協働で実施。
(3)ネットで学ぶ「森と海の恋人」
水の源である森と海のことを子供たちにもっと知ってもらいたい…ネットで楽しみながら学べる「森は海の恋人」ウェブサイトを開設。

3.海・湖・川のそばで。

(1)「水資源管理プロジェクト」推進
製造工程での水使用の徹底管理に加え、
水源や河川などの水環境保全、地域社会での安全な水資源確保などの取り組みを展開。
(2)「海岸清掃活動」に参加

4.世界のいたる所で。

(1)他団体とのパートナーシップ
河川流域の保全に取り組むと共に、DAC・CDL事業における水の効率的利用を推進するための革新的手法を共同開発。
(2)「ウォーターチャレンジ」支援
地域社会の水問題への取り組みを促すために、地域における安全な飲み水や衛生教育を提供する「ウォーターチャレンジ」を支援。

ゴミ問題を高く評価

外国でも年々深刻化する環境問題 住民が17種類もゴミを分類、収集場所を自主的に管理している スーパーで牛乳パックやプラスチック容器を回収している 

急がれる漂流・漂着ゴミ対策・国内外での取り組み促進不可欠

 日本海側の海岸を中心に、いわゆる「漂流・漂着ゴミ」が大量に流れ着き、大きな問題となっている。これらの処理は、漂着した先の地方自治体が行っており、財政面などで大きな負担を強いられている。漂流・漂着ゴミ問題は地方自治体レベルだけでは解決できず、国が中心となって対策を推進していく必要がある。
 大量の漂流ゴミ その種類は、発砲スチロール、プラスチック類、漁網、漁具、漁業用ロープ、流木などさまざまだが、中には、中国語やハングルが書かれたビンや缶のほかペットボトル、ポリ容器など、明らかに外国製と思われるものが大量に含まれている。中国製とみられる注射器などの医療廃棄物が流れ着いた事例もある。全国の海岸に漂着していた人口系ゴミの総量は2万6000トン(14万8000立方メートル)と推計。 大量の漂着ゴミは、海岸の豊かな自然景観を損ねるだけでなく、観光、漁業、生態系などに対する悪影響も懸念されている。市町村にとっては回収だけでなく、その後の処分も大きな問題。市町村のごみ焼却施設は漂着ゴミの処理までは想定していないため、その処理能力にはおのずと限界がある。さらには、さまざまな材質のゴミが混入していることから、ダイオキシン対策などといった困難な問題も生じている。
 国土交通省と農林水産省が漂着ゴミも除去できるよう措置。環境省も、災害時の廃棄物処理の補助制度を拡大活用できるようにするとともに「漂流・漂着ごみ国内削減方策モデル調査」費用を計上した。



 
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